
≪目 標≫
将来、科学・技術の力で世界に貢献する学生を育成する。
≪組織改革≫
◇ 学部と大学院を統一して、「学院」を創設。
・ 学士課程の学生が修士課程の科目を先取り履修が可能となる。
・リベラルアーツ教育を充実させ、学士課程のみならず、大学院課程になっても教養科目の履修が可能となる。
≪教育内容≫
・学士課程の1年目で、必修科目に生命科学(生物)を追加する。
≪学期制≫
・前期、後期の2期制から、1年を4期に分けるクォーター制に移行する。1学期が2ヶ月から2ヵ月半程度になり、これまでより短期間になり、週1回の講義が週2回とし、集中的に学ぶ。
・2期が8月上旬で終わるので、海外の大学への留学が容易となる。
・教授陣は、1年間に一つの期は教えるのを休み、自分の研究に専念する時間を作り出すことも可能となる。
≪実施時期≫
来年・2016年4月
日本経済新聞 2015.6.8 池上彰の大岡山通信 「若者たちへ」より
【2014.1.24】
~12大学・大手8社が理系大学院生の人材育成・就職支援の組織を立ち上げる~
≪山形大学有機エレクトロニスク研究センター開所式≫


<城戸淳二山形大学卓越研究教授>

<時任静士山形大学卓越研究教授>

≪山形大学有機エレクトロニクスイノベーションセンター開所式≫



以下、日本経済新聞2014年1月22日1面より
≪組織名:一般社団法人「産学協働イノベーション人材育成コンソーシアム」≫
≪参加大学&法人≫
<参加大学> 12大学 約2万人が対象
東京、京都、東京工業、千葉、北海道、東北、筑波、神戸、九州、慶応、早稲田 以上の大学
<受け入れ企業> 8企業⇒ 3年間で50社に増やす
東レ、三菱電機、三菱重工業、パナソニック、日立造船、村田製作所、ダイキン工業、DMG森精機
<参加企業の条件>
コンソーシアムに100万円/年を支払う。
≪目 的≫
企業は様々な専門分野の人材育成を従来の専門の垣根を越えた製品開発を狙うとともに、理系大学院生が大学の基礎研究だけでなく、企業の応用開発の経験による就業体験を通じての人材育成を行う。併せて、技術職の広範囲な採用ルートを構築する。
≪事業内容≫
1.参加大学の理系大学院生(博士課程前期&後期)約2万人の個人情報を企業が検索できる様、データベース化する。
2.企業は院生に任せる研究開発の内容を登録しマッチングできるようにする。
≪受け入れ内容≫
<人 数> 2千人/3年間
<派遣期間> 2~3ヶ月
■ 将来は革新的商品開発を目指すために、理学・工学・農学の理系だけでなく更に医学・芸術や文系の院生をも対象にすることをも視野に入れなくてはならないだろう。